1.今までと何も変えていないが、ここ数か月で下見数が大幅に減少している。来館の動機などから
その傾向を調べたが理由が見当たらない。
2.下見数の減少に伴い施策を講じ、下見数は回復したかに見えたが、成約率が下がってしまった。
改善を図りたい。
3.外部の協力要請を行い下見数は増えたが、お客様の予算や嗜好が合わず、ことごとく競合に敗れ
てしまう。競合に対抗できる術が欲しい。
4.成約数が伸び悩み、値引き額を増額したが結果は変わらず、成約数は同じで単価のみが下がって
しまった。値引額を元に戻したいが成約率の低下が心配だ。
5.成約率の高いスタッフが退職してしまい、その後の業績が低下している。何とか食い止めたい。
6.プランナー業務(打合せ業務)が優先し、新規接客業務が二の次になってしまっている。
7.お下見の予約を同じ時間枠(朝)に集中させるため、人手不足により他セクションの応援を要請
するのが常態化している。他セクションのスタッフの成約率を上げたい。
8.スタッフに新規お下見を成約に繋げようという意気込みを持ってもらいたい。
1.料理単価を上げたい。
2.お客様からオーダーがあった商品以外の商品も販売したい。
3.オプションの商品を販売する術が知りたい。
4.お客様のお持ち込みが多く、用意している商品を選んでもらえない。
5.ご予算を抑えめにお考えのお客様が多い。もっと売上げを伸ばしたい。
6.少人数婚礼やフォトウェディングが多くなり、売上げが低迷している。
7.プランに含まれる商品から単価が上がらない。また、付帯商品も購入されない。
8.高単価のお客様が減少した。取り込むにはどうしたらよいか。
9.スタッフが原価率を考慮して販売するよう心掛けて欲しい。
10.料理のロス率を抑えたい。
11.テナントが取り扱う商品についても、プランナーに携わってもらいたい。
12.料理の原価率について関与できない。
13.売上高に対し、スタッフの意識を高めたい。
ご新規お下見の接客をご担当される方々は、誰もがまったく同じ条件下で業務に従事されています。しかし、ご担当される方によって成約率は異なります。これは、接客の方法をご担当者任せにされていたり、或いは、新規接客ご担当者全員に同じ接客方法でご指導されていることに起因しています。ご指導の仕方ひとつで、成約率はご想像以上に向上致します。成約率を向上させることは、他のどの施策より費用の掛からない手段でもあります。成約率を上げるには技術の向上だけではありません。成約に繋がる仕組み、スタッフのモチベーションが維持できる環境の整備も重要な要因となります。
個人による売上高の違いは何に起因するものなのでしょうか。セールストーク、販売ツールと言ったテクニックの違いだけではございません。売上が高い会場様は共通する幾つかの仕組みとプランナーの技術がございます。また、プランナーのモチベーションを維持できる職場環境が備わっています。ヴィーナス アンド マーズでは、これらの成功事例をベースに、スタッフの意識改革を推進して業績の改善を図ります。
■接客に携わる皆様の長所を理解した上で、その従業員様に適した接客方法をご提案し成約率の向上
を目指します。
■館内案内・費用ご説明・空き状況の提示方法を徹底的に指導し、成約率の改善を図ります。
■言葉使い、立ち居振る舞い、印象の与え方に至るまで、親切・丁寧・一生懸命をモットーにご指導
致します。
■個人の販売スキル・販売意欲に関わらず、単価が向上する方法をご提供いたします。
■ミスがなく、強引さもないセールス方法を身に付けられるよう、定期勉強会を実施致します。
■ウェディングプランナーだけではなく、キッチンやサービススタッフも含めた単価アップのための
協力体制を構築いたします。
■年間稼働率から問題点を抽出し、受注し易い仕組みを構築致します。
■前年実績を考慮した上で、適正値引き額を算出し最適化した値引きマニュアルを作成。受注力を
高めます。
■その他多角的な視点から、受注し難い原因を抽出し、改善、実行、検証を行います。
■プランナーマニュアルそのものを改善し、単価アップが図れ、ミスが起きないマニュアルを提供
致します。
■商品セールスのタイミングやトークに問題がないか調査を行い、問題点を是正致します。
■高額商品の購買意欲を高める販売方法やフェアの内容をご提案を行います。
■受注時のお見積りより費用が大幅に増加しても、苦情が起きない方法をご提供致します。
■従業員様の婚礼受注に対する意識調査を実施、問題点を抽出し改善を行います。
■従業員様の競争意識が高まる環境をご提案致します。
■モチベーションを上げるための正しい評価制度をご提案致します。
■不公平な評価基準はモチベーションを下げる原因です。公平な成績の算出基準をご提案し、売上に
対する競争意欲の向上を図ります。
■担当組数や付帯業務の数で、意欲が左右されることがないように意識の改革を行います。
■インセンティブだけにとらわれない評価制度の構築を行います。